インテリジェンス


インテリジェンス
📚 オレンジ計画
著者:エドワード・S・ミラー 訳者:沢田博
発売日:2024年8月15日

おすすめ度:

評価 :6/6。

🎉✨


オレンジ計画

📚 ディープステート 世界を操るのは誰か
著者:馬渕睦夫
発売日:2023年5月25日

おすすめ度:

評価 :6/6。

🎉✨


 先のアメリカ大統領選挙で、トランプ大統領はオバマ大統領の二期目の得票を1000万票も上回り、現職の大統領としては史上最高の7400万票を獲得しました。一方、78歳と高齢で、コロナ禍とはいえほとんど選挙演説をせず、たまに行っても数十人しか人が集まらないほど人気のないバイデン候補が、7800万票という史上最多票を獲得しました。これは常識的に考えられないことです。トランプ大統領の数ある功績の一つが、ディープステート(世界を陰から支配する勢力、目に見えない統治機構)の存在を、目に見える形で私たちに明らかにしてくれたことにあります。ディープステートの存在は公開されているにもかかわらず私たちが今まで見抜けなかったわけは、手先であるメディアに洗脳されていたからです。
 1948年にイスラエルが建国されて、帰還したユダヤ人はナショナル・ユダヤ人。その後も帰還せず、世界各国に散らばっている約1000万人のユダヤ人はディアスポラ・ユダヤ人と言います。トランプ大統領はナショナル・ユダヤ人の国家イスラエルを強く支持していますが、ディアスポラ・ユダヤ勢力、つまりディープステートが目指すのは世界統一であり、トランプ大統領のイスラエル国家重視政策を快く思っていません。トランプ大統領はアメリカの有力なイスラエル・ロビーの支持を受けていても、ディープステートからは敵対視されているのです。
 ディープステートの歴史が綴られており、一部を紹介しますと、

  • 理想主義を掲げて世界に民主主義を広めた指導者と言われる第28代大統領ウッドロー・ウィルソンは、アメリカをディープステートに売り渡した張本人であった。
  • ウィルソン大統領は民間人である国際銀行家たちが株主である中央銀行のFRB(連邦準備制度理事会)を成立させた。ディープステートの中核は、「世界の政治経済を制覇するために、民間の手による世界金融支配システムを創造することを目指す金融資本家たちの国際的ネットワーク」ともいえる。
  • デビッド・ロックフェラーは回顧録の中で、「ロックフェラー一族と自分は、世界中の仲間と共により統合的でグローバルな政治経済構造、つまり一つの世界を構築するため努めてきた国際主義者だ」と告白している。
  • 国家の歴史とは、国家に金を貸す者の歴史である。通貨発行権限を独占する国際銀行家たちが、国家の運命を握っている。
  • 世論は簡単に操作できる。ウィルソン以降アメリカのメディアは名実ともにディープステートの代弁者となった。
  • ロシア革命はディープステートが起こしたユダヤ人解放革命である。ソビエトの主要な要職を占めたのは、8割がユダヤ人革命家であった。
  • 2014年のウクライナ危機後に成立したクーデター政権がユダヤ系アメリカ人などから成る国際政権であった。
  • グローバリズムは歴史の必然であるとして、国連がグローバリズムの推進にあたってきた。グローバリズムの普遍的価値を加盟国に浸透させるため、各種の条約を制定して加盟国の主権を制限してきた。
  • 第一次大戦後のドイツを支配したワイマール共和国の実態は、人口の1%に過ぎないユダヤ人の共和国であった。ドイツを事実上支配したユダヤ人がドイツ人の権利を侵害して、ドイツ文化を破壊し、自分たちの利益を優先した。ドイツの実権をユダヤ人の手からドイツ人に取り戻したのがヒトラーであった。それゆえに世界のユダヤ勢力がヒトラーを弾劾した。ヒトラー政権はユダヤ人に対する加害者ではなく、被害者としてスタートさせられた。そして、ルーズベルト大統領とチャーチル首相こそヒトラーを戦争に追い詰めた加害者であった。
  • ロシア革命時にロシア人のジェノサイドを敢行したユダヤ系革命家たちは、今度はソ連でドイツ人のジェノサイドを実行した。ヒトラーに加害者の烙印を押し続けなければならない理由は、ユダヤ系革命家こそジェノサイドの実行者であったからである。
  • ヒトラー = ナチス = ファシストという連想は20世紀最悪の政治体制はファシズムという印象操作である。ファシズムは共産主義よりも悪い体制であることで、資本主義国家アメリカと共産主義国家ソ連が組んで、ナチス・ドイツというファシズム国家を打倒した第2次大戦が正当化される。ルーズベルト大統領の戦争指導は正しかったことを、ディープステートは私たちの脳裏に擦り込んでいる。
  • ソ連崩壊後のエリツィン政権下で生まれた7つの新興財閥オルガルヒの内6つまでがユダヤ系ロシア人で占められていた。オルガルヒは銀行に加えメディア関係を所有しており、ロシアのディープステートと言える。
  • トランプもプーチンも愛国者であり、独立主権国家を目指して、ディープステートに戦いを挑んでいる。
  • 過激暴力集団アンティファなど、共産主義者が自らの暴力を正当化するための口実に使われるのが、反ファシストという旗印である。
  • ディープステートは中国を共産化するために日米戦争を仕組んだ。西安事件が支那事変の開始を告げるものとなり、蒋介石をあくまで日本と戦わせて疲弊させる戦略をとった。
  • 世界共産化を目指していたディープステートは、GHQを通じてその前段階として日本社会を社会主義的制度に改造しようと試みた。日本国憲法はワイマール憲法の丸写しである。
  • 国家間を常に対立関係に置いておくという「分割統治」がディープステートの国際情勢面における一貫した戦略である。そして近隣諸国との対立を煽って、日本を封じ込めている。(北方領土問題、竹島問題、尖閣諸島

 ディープステートが推し進めるグローバリズムは各国の伝統の破壊と、自由・平等という名の価値観の強要です。日本には君民一体の精神があり、国民一人ひとりが個性に基づいて自らの仕事に全力を尽くして役割を果たすことで、社会が調和してきました。グローバリズムをそのままではなくて、日本の伝統に合うように造り変えて、日本化しながら受け入れる必要があるでしょう。

📚 堤未果のショック・ドクトリン 政府のやりたい放題から身を守る方法
著者:堤未果
発売日:2023年5月31日

おすすめ度:

評価 :5/5。

🎉✨


 シカゴ大学経済学部ミルトン・フリードマン教授が考え出したとされるショック・ドクトリン(国中がショックで震え上がったところで、一気に新自由主義政策を導入する)5大ステップは、

① ショックを起こす
② 政府とマスコミが恐怖を煽る
③ 国民がパニックで思考停止する
④ シカゴ学派の息のかかった政府が、過激な新自由主義政策を導入する
⑤ 多国籍企業と外資の投資家たちが、国と国民の資産を略奪する

というものです。その背景には、自由に好きなだけ儲けたいと願う銀行家と多国籍企業、投資家たちの一派がいるようです。
 南米チリでの実験のあと、獲物を探して大陸から大陸へと世界中を駆け巡る凶暴なバッタの群れのように、富を食いつくしていったとのことです。9.11後のアメリカ、3.11後の日本、そしてコロナ・パンデミック中の世界でも同様のことが起きています。
 「一番大事なことは、ショックが起こったとき、間をあけずに即導入できるよう、政策(ドクトリン)は前もって準備しておくことだ。この手法の成功のカギは、そこにかかっている」というのがフリードマン教授の言葉とのこと。国民が恐怖で思考停止している間、1秒も無駄にせずスピード勝負するために、事前準備がなされているとのことです。

 LGBT法案インボイス制度マイナンバーでの国民監視昆虫食メガソーラーmRNAワクチンなど、日本の伝統にそぐわない外国由来の仕組みや科学的根拠の乏しい政策が、内容がよく分からないままショック・ドクトリンで日本でも実行されています。政権は自分たちで考えず、政策は外国から押し付けられています。自民党の改憲草案である緊急事態条項は、パンデミックの再来や災害がいつ起こるか分からない日本で、政権に容易に強大な権力を与えることになり、非常に危険ですね。私たちが気づいて、声を上げ続けることが大事です。

📚 BLACKOUT アメリカ黒人による、”民主党の新たな奴隷農場”からの独立宣言
著者:キャンディス・オーウェンズ  翻訳:我那覇真子
発売日:2022年4月20日

おすすめ度:

評価 :5/5。

🎉✨


 アメリカ黒人社会に投げ入れられた、保守の側からの革命の書です。”盲目的に”民主党に投票すべきだという既成概念を破壊し、民主党による「補助金漬けの政策」で骨抜きにされている現状から脱却せよ、と語っています。

 黒人社会の最大の問題は、人種差別(白人至上主義)でも、不平等でも、医療を受けられないことでも、気候変動でもない。「銃規制法の共通認識」を広めることでもない。一番の問題は、家庭の中に父親がいないこと、政府が黒人の家庭を破壊してきたことです。奴隷制度や、黒人を隔離するジム・クロウ法でさえ黒人家族を壊すことができなったのに。

  • 被害者意識を持続的に醸成してきた民主党の政策が、黒人社会の衰退を招いてきた。彼らが推進する進歩的な政策は、黒人にとって進歩とは正反対の結果をもたらしている。
  • 民主党の「偉大なる社会計画」により、政府が福祉を通じて貧しい黒人女性を力づけることで、黒人男性を弱体化させ、彼らが政府なしには生きていくことができなくなった。
  • 過激なフェミニズムの進展が、力強い家庭を築くために必要な男性たちを萎縮させ、彼らを犯罪者側へと押しやった。
  • 保守主義とは、良識の維持であり、命を守るために必要なもの。左翼の思想とは、暇を持て余した人々が社会の中で振り回すおもちゃなのである。
  • 今日の社会では、善人である被害者と悪者である加害者をメディアが勝手に決めたら、もうそれ以上の分析をしないようにするという強迫観念のようなものが生まれる。
  • メディアは、黒人の被害者物語を強調することによって、黒人社会を軽視していることを明らかにするだけでなく、被害者とされた黒人を、リベラルな救世主である民主党の腕の中に永遠に留まらせようとしている。
  • アメリカの黒人が直面している最大の問題は、「堕落してしまった学校制度」であり、「家庭での父親不在」であり、「勤勉さと自立への道を阻害する福祉制度」である。

 自分の人生が思ったように行っていない場合、心が満たされていないと感じる時、自分のことを「被害者」として考えていると、なかなか状況はよくなりません。自信を奪われているうちは幸せになれないんです。誰かに満足を与えてもらおうというのではなく、真逆のことを習わないと心は満たされません。
 本物の力は、自己をコントロールし、そして自分の運命に責任を持ったとき、初めて得られます。人から感情を振り回されたり、操作されたりしていてはいけません。世界に対して受け身で生きるのではなく、自分が世界に対して能動的に関わって生きていることに早く気づいてほしい。自分の運命をコントロールするのは自分自身だということを理解してほしい❗️

 本書のタイトルは、アメリカ黒人がメディアが描いたシナリオから脱出すべきだと意味で「ブラックアウト」と名付けられました。これは日本人である私たちにも大いに参考になります。
 本当の意味での言論の自由は、すでに世界から失われています。グローバリストによる情報統制、コミュニケーション空間の取り締まりが厳しくなり、よほど勇敢な人でない限り、エリートが作り出すナラティブ(ストーリー)を無表情で黙って頷いているだけです。あるいは、真実に気づかないための洗脳が完了してしまっているかもしれません。”真実を語ること”が、本当に大切だと思います。

📚 ザ・ロスチャイルド 大英帝国を乗っ取り世界を支配した一族の物語
著者:林千勝
発売日:2021年6月1日

おすすめ度:

評価 :5/5。
🎉✨

ザ・ロスチャイルド

 国際金融資本家の「歴史」を無視しては歴史の本質を理解することはできない。

 この本は彼らの源流に遡って、ロスチャイルド家の始まりとロンドン・ロスチャイルド家の繁栄について語られています。18世紀末、フランクフルトのゲットーと呼ばれるユダヤ人居住区には、ユダヤ王ロスチャイルド家の先祖がいました。彼のビジネスは急速に成長し、銀行家として突如、歴史に姿を現しました。彼の5人の息子がヨーロッパの主要都市であるフランクフルト、ウィーン、ロンドン、ナポリ、パリに配されます。
 イギリス王室、東インド会社、アヘン戦争、黒船(ペリー来航)、明治維新、日露戦争、マルクス、ロシア革命、南北戦争、リンカーン暗殺、大統領選挙、第1次世界対戦、連邦準備制度(FRB)・・・ 歴史上の大きな事件の背後には、全てロスチャイルド家が絡んでいました。彼らは自分たちが決して歴史の表舞台には登場しないで、民衆を支配する方法を学んでいったようです。そして、ファシズム vs デモクラシー、東西冷戦、米中戦争などの対立軸、またアメリカ大統領選挙における民主党と共和党の対立においても、彼ら国際金融資本家たちが両陣営をコントロールしているのだそうです。

 現在の行き過ぎたグローバリズムに対して、世界各国で反グローバリズムの動きが起こっています。しかし、これは今に始まったことではなくて、国の舵取りを国際金融資本家に牛耳られないようにする戦いは、はるか19世紀初頭に合衆国銀行という民間所有の中央銀行設立に対する反発など、ロスチャイルド家が歴史に登場して以来、世界中で行われているのです。彼らはメディアをコントロールして、人々が気づかないようにしているだけなのです。大きな歴史的事件(現在ではウクライナ戦争など)の裏では、ロスチャイルド家に代表される国際金融資本家という存在がある、ということを知っておく必要があると思います。

📚 台湾を知ると世界が見える
著者:藤井厳喜 林建良
発売日:2020年12月24日

おすすめ度:

評価 :5/5。

🎉✨


台湾を知ると世界が見える

 台湾はかつて日本の領土でした。台湾人はかつて日本国民でした。

 台湾を知ることは、厳しい世界の国際関係を知るキッカケになる。台湾の歴史を知ると、日本原罪史観から開放されて、明治以来の日本がとってきた外交政策や国策の正しさが理解でき、日本の歴史について自由にモノを考えられるようになる。台湾を通じて、より開かれた歴史観や現状認識をもつことができるのです。
 今後アメリカの対チャイナ政策が変わらなければ、米中2大経済大国のどちら側につくか、世界はデカップリングの様相を呈し、完全に分離する可能性が高い。そうなった時、アメリカ陣営の最前線で戦っているのが、日本の隣の南国の島、台湾なのです。当然これからは、自然と世界の中心テーマになっていく。台湾は、地政学的にみた時、日本の安全保障にとって大変重要な国なのです。李登輝元総統は「自由で独立した台湾なくして自由で独立した日本はなく、また同時に、自由で独立した日本なくして自由で独立した台湾はない、両国は運命共同体なのだ」と言いました。今日の日本の安全と繁栄は、台湾が自由な独立国であって、アメリカの軍事的バックアップも受けて、台湾海峡南シナ海を第三国に支配されない状況があるから保たれているのです。

  • 台湾における漢民族というのは、蒋介石と渡ってきた官民合わせて200万人のチャイニーズの子孫、いわゆる外省人の13%のみである。
  • 現在漢民族に分類されているいわゆる本省人こそが、「台湾原住民族」と総称される原住民と同じく、清朝以前からもともと台湾にいた原住民であり、平埔族「平地に住む民族」なのである。
  • 歴史や家系図の捏造はチャイナの得意技である。台湾人の血液と一番近いのはマレーポリネシア系であり、遺伝子学からしても統計学からしても、台湾人は漢民族とは関係のない人種である。
  • 若者のうち、ほぼ99%が、外省人だろうが本省人だろうが関係なく、自分をチャイニーズではなく台湾人だと主張している。台湾人アイデンティティーが高まっている。
  • 鉄道、道路、港湾、水利、すべての台湾のインフラは基本的には日本が日本統治時代に建設したものである。伊澤修二と犠牲となった六氏先生(教育普及に携わる)、後藤新平(インフラ建設と衛生教育の実施、「台湾近代化の父」)、新渡戸稲造(製糖業の発展)、浜野弥四郎(上下水道の建設、「台湾水道の父」)、八田與一(烏山頭ダムの建設、「嘉南大圳の父」)、磯永吉(「蓬莱米の父」)、松木幹一郎(日月潭の水力発電所、「台湾電力の父」)など。1919年に建設された赤煉瓦の台湾総督府は、現在は総統府として使われている。
  • 欧米の植民地経営が愚民化政策を取っていたのに対して、日本は台湾全土に学校教育を普及させていき、台湾人の教育水準を著しく向上させた。
  • 日本人が台湾に持ち込んだ「日本精神」と呼ばれるサムライ精神は、今も台湾に生き続けている。規律時間を守ること、法を守ること、礼節を守ること)、清潔外面だけでなく内面も美しく穢れのない生き方をすること)、正義感と冒険心弱気を助け、強気を挫く精神)という4つの性質である。
  • 日本統治を受けた台湾人が日本精神を感じ取り、日本人に対する尊敬と感謝と親日感情の原点となったのは、すぐ近くにいた日本人の警察官と学校の先生なのである。
  • 1999年9月21日に起きた台湾中部大地震と2011年3月11日の東日本大震災という2つの大地震が日台の心の絆を証明した。
  • 日本は産業の基礎を台湾に残し、台湾から去った後も台湾を教え続け、日本精神が今もそのまま台湾で生き続けている。日本人全員がその歴史を、今の台湾を理解することができれば、大きな自身と希望を持つことができる。
  • 台湾独立承認に動くアメリカ、チャイナに忖度して決断できぬ日本。台湾の独立を守るということは、日本の独立を守るということに等しいのである。
  • 中国共産党が言う「日中友好」というものは、「日本人が中国共産党の言うことを聞く」「日本政府が中国共産党の言う通りにする」というものであり、日本人の「お互いに仲良くしよう」というイメージとは異なる。日中友好が日本を滅ぼす。
  • チャイナの毒牙は、政界、財界、学界、NHKを始めとして、日本のマスコミにも及んでいることを認識しなければならない。チャイナに対してしっかり抗議できる政治家を、我々自信が選んでいかなければならない。

 どんなにダメな日本人でも、海外に出ると日本人らしくなる。どの国へ行っても、日本人らしさという部分がプラスに評価されて、そして自信をつけて帰ってくる。逆にどんなダメな外国人でも、日本に来れば、和を重んじる社会、道徳のある社会、誠実な日本人を評価するし、自分もまた自然と日本人らしくなっていく。日本の文化には感化力があり、台湾の50年間で実証済みである。台湾を見れば、昔の日本人の原点が分かるでしょう!

📚 トランプの真実
著者:ダグ・ウィード
発売日:2020年11月25日

おすすめ度:

評価 :5/5。

🎉✨


トランプの真実

 アメリカのマスコミ、大手マスコミは事実はどうでもよくて、トランプを引きずり下ろすためなら、嘘の報道もどんどんやっていたということがよく分かります。日本のマスコミもその影響を受けて、反トランプ報道しかしませんね。そこまで大手マスコミ、メディアは信用できないということが、詳細にに渡ってしっかり書いてあります。実に心温まるようなファミリーストーリーもたくさんあります。トランプさんの素顔が感じられるような大変良い本です。

📚 地政学入門 改版 – 外交戦略の政治学 
著者:曽村保信
発売日:2017年7月19日

おすすめ度:

評価 :5/5。

🎉✨


地政学入門

 地政学とは地球全体を常に一つの単位と見て、その動向をリアルタイムでつかみ、そこから現在の政策に必要な判断の材料を引き出そうとする学問、とのことです。地理学と政治学を合わせた用語で、近代の歴史や軍事の知識も相当ないと、なかなかついていけないですが、国家の思惑を理解するためには、地政学的な物の見方が必要です。 
 本書はイギリス人で現代の地政学の開祖マッキンダー、ドイツ地政学を代表するハウスホーファー、そしてマハンスパイクマンらによるアメリカ地政学を取り上げて、その歴史と考え方を紹介しています。島国なら、島国の、大陸国家なら大陸国家の生活圏や国民特有の心理、国家防衛の戦略があり、それは現代にも繋がっています。国民や国のトップが国際政治における各国の思惑を理解し、バランスを保つために正しい判断ができないと、国を滅ぼすことになりかねません。それは、歴史が証明しています。

 日本が他国の地政学を詳細に研究したり、固有の地政学にもとづいた戦略思想があれば、シーパワーとランドパワーを同時に目指すという間違いや、アメリカに敵対するという策を取ることはなかったでしょう。そして、今現在も地政学にもとづいた国家戦略を立てるというのは、日本をまもる上で必須である、と思います。

📚 日本人が知るべき東アジアの地政学
著者:茂木誠
発売日:2021年4月2日

おすすめ度:

評価 :5/5。

🎉✨


日本人が知るべき東アジアの地政学

 地政学はリアリズム(現実主義)の一つで、地理的な条件をもとに国家の行動、国家間の関係を考える学問です。それぞれの民族が数百年、数千年にわたって培ってきた性格、行動パターンがあり、それが国民性です。国民性は自然環境に大きく影響されます。それぞれの民族集団の行動パターンが読めれば、今後の動きを予想することが可能になります。地政学的な視点で、世界史を振り返れば、各国のイデオロギーを理解することができて、その戦略を理解することができるでしょう。
 この表紙の絵は、東アジアの大陸国家(ランドパワー)である中国、ロシアから見た、海洋国家(シーパワー)の日本、台湾、フィリピン、そしてその間にある半島国家である南北朝鮮です。私たちが普段見慣れている地図と、大きく印象が異なります。大陸国家にとって、日本列島や沖縄諸島、台湾、フィリピンなどはちょうど太平洋へ進出する通り道に蓋をしています。また、半島国家は大陸に強大なランドパワーが出現すると、防波堤がないため侵略されるリスクが常にありました。そのため、半島国家は自衛のための処世術を身につけて来たといえます。
 地政学は重要な教訓を教えてくれます。シーパワーとランドパワーの対立構造が常にあること。隣接するランドパワー同士は常に紛争の種があること。シーパワーとランドパワーの両方を目指すことは歴史的に不可能であること。「バランス・オブ・パワー」が崩れたとき、戦争が起きることなど。
 そしてこの本では、東アジアのキープレーヤーである南北朝鮮、中国、台湾、米国、ロシア、そして日本について、歴史上対立構造のあるイデオロギーを解説しながら、今後とりうる戦略について予想しています。
 日本の歴史上の人物について、グローバリストだとかナショナリストと安易に定義して対立構造があったというのは、違和感を少し感じるものの、予備校の先生だけあって分かりやすいとも言えます。朝鮮と台湾の行動パターンの違いは、地政学的に考えると非常に納得できます。米中対立の中で鍵となるランドパワー大国、ロシアの考え方についても同様です。国際関係を読み解き、日本の将来を考える上で役に立つ一冊です。

📚 世界と日本がつながる感染症の文明史
著者:茂木誠
発売日:2023年2月19日

おすすめ度:

評価 :4.5/5。

 人類の歴史の一面に感染症との戦いがあります。「感染症の流行 = 死との隣り合わせ」を知ると、時代の動きや人々の思想、行動がよりリアルにイメージできて歴史が楽しくなります。この本では、歴史上の数々の感染症のエピソードが紹介され、それらが地球規模で歴史をどのように動かしてきたか、解説しています。

  • アテネの「疫病」によって避難民を含むアテネ市民の三分の一が死亡したと言われ、スパルタに全面降伏をした。
  • 感染症の流行が新しい宗教の拡大をもたらすという事例は、世界史上、何度もみることができる。
  • 「アントニヌスの疫病」「キプリアヌスの疫病」などが繰り返し地中海沿岸を襲い、ローマ帝国で急激に人口が減少し、経済と安全保障が破綻した。先の見えない不安の中で、人々は新興宗教であるキリスト教に救いを求めた。
  • 同時期の中国では、疫病と飢饉が漢王朝を崩壊させた(黄巾の乱)。
  • 「古事記」によると崇神天皇即位5年目に疫病が大流行し、大和の神(大物主)を三輪山に、九州の神(天照大神)を伊勢に、それぞれ祀った。
  • 六世紀に「ユスティニアヌスの疫病」と言われるペストが大流行し、東ローマ帝国とササン朝ペルシャ帝国の人口が激減した。その両大国の狭間にあって、預言者ムハンマドがイスラム教団国家を建設した。
  • 百済からの仏教公伝ののちに疫病(天然痘)が始まった。そして仏教受容派(蘇我氏)と神道堅持派(物部氏)の対立が起こった。
  • 六世紀に世界的な寒冷化(ハレー彗星や噴火の影響が論じられている)が起こった。その後、「ユスティニアヌスの疫病」や日本列島における天然痘の流行が起こった。地球規模での栄養不良、免疫低下と関連している可能性がある。
  • 聖武天皇の時代に「瘡のできる疫病」(麻疹?)が大流行した。光明皇后とともに税の免除や福祉政策が行われるとともに、疫病を祓う目的で奈良の大仏が造立された。
  • ハンセン病は感染力が弱く致死率が極めて低いため、大量死を招くことはない。しかし、病状が悪化すると顔面や手足の変形・障害を引き起こし、回復後も後遺症を残すため、患者への理不尽な差別が世界中で行われてきた。(大谷吉継のエピソードや貞明皇后の救済事業などの紹介。)
  • 人類史上「最凶」の感染症と言われるペスト(黒死病)は、ユーラシア大陸の統一を成し遂げたモンゴル帝国を崩壊させ、ヨーロッパの国々の人口の三分の一の人々を壮絶な苦しみや死に追いやった。
  • アメリカ先住民は天然痘や麻疹、インフルエンザ、マラリアなどに対する免疫を持っていなかった。人口二十五万人のアステカ、人口八百万人のインカ帝国が疫病の混乱とカトリック宣教師、征服者たちによってあっけなく崩壊した。
  • 産業革命期には結核とコレラが蔓延した。顕微鏡の実用化が細菌学を進歩させた。日清戦争後に、日本では予防接種と厳重な衛星管理によって防疫システムが機能した。
  • 史上最悪のインフルエンザ「スペイン風邪」は第一次世界大戦の戦死者、推定一千万人の数倍の人たちの命を奪った。

 コロナパンデミックも大きな社会不安を引き起こし、歴史的な感染症の一つということになるでしょう。過去の感染症の歴史を振り返って、この感染症はどのような特徴の違いがあるか、数字はどうなっているのか、冷静に判断する必要があります。感染症、微生物と人類はこれまでも、これからも共存していかなければならないので、感染症の歴史から学びを得ましょう🤗

📚 「陸軍中野学校」の教え 日本のインテリジェンスの復活と未来
著者:福山隆
発売日:2021年12月20日

おすすめ度:

評価 :4/5。

陸軍中野学校の教え

 米中覇権争いが本格化する中、中国の急速な台頭に対処するためにも、米国や英国などから「日本の情報体制の強化」が求められています。これを日本にとっての好機と捉え、日本の新たな情報体制を構築しなければならない、と著者は考えています。諜報にはそれぞれの民族柄、お国柄があり、米国や英国の諜報ノウハウをそのまま採用するのではなく、日本独自の諜報活動を創出すべきであるとのこと。戦前に存在し、世界トップクラスの諜報能力を誇った陸軍中野学校の戦士達、彼らの歴史を辿れば、「日本民族にふさわしい諜報」の在り方が明らかになるでしょう。
 以下、陸軍中野学校の教育の特徴、卒業生たちの活躍の一部です。

  • 教育方針「謀略は誠なり
  • 寺子屋方式で行われた教育 ー 秘密戦を戦うために必要な「諜報」「謀略」「防諜」「宣伝」「遊撃戦」「占領地行政」
  • 藤原岩市少佐のF機関による、マレー作戦時のインド国民軍の創設・支援。藤原少佐は「インド独立の父」と呼ばれるチャンドラ・ボースと並び、「インド独立の母」と呼ばれているという。
  • ベトナムのサイゴン放送局からのラジオ謀略放送により、ジャワ島のバンドン放送局の電波を乗っ取り、蘭印軍の石油資源破壊命令を抑止。
  • 鈴木敬司大佐の南機関によるビルマ独立義勇軍の創設。
  • 大英帝国による世界支配体制(パクス・ブリタニカ)を崩壊させたのは、実質的には中野卒業生だったのではないか!?
  • フィリピンのルバング島に二九年間も残地諜者として潜伏し、密林に隠れて活動を続けた小野田寛郎少尉。

 マッカーサーはスターリン・コミンテルンと結果として共謀する形で、大東亜戦争敗戦直後に「戦争についての罪悪感を日本人に植え付けるための宣言計画 = WGIP(War Guilt Information Program)」によって日本人を洗脳しました。この自虐史観を払拭しない限り、日本はアメリカの属国のままです。
 「日本の真の独立(Independence)は情報(Intelligence)の独立から」を合言葉に、国民全体が情報センス(情報の取得・活用と防諜意識)を高め、バランスの取れた国家情報体制を構築することが急務である、とのことです。「陸軍中野学校」の先人から学ぶことは多いと思いました。

📚 デジタルファシズム 日本の資産と主権が消える
著者:堤未果
発売日:2021年8月31日

おすすめ度:

評価 :4.5/5。

デジタルファシズム

 コロナ禍の裏で、デジタル改革という名のもとに恐るべき「売国ビジネス」が進んでいるという。法の規制が及ばない仮想空間から全てを動かすアメリカの巨大IT企業や、それに対抗し新通貨でプラットフォーマーの座を狙う中国、世界統一政府を目指すエリート集団と、目先の利権に目が眩んだ政商たちによって、行政、金融、教育という、日本の心臓部が奪われようとしています。

・政府が狙われる
 利権の館「デジタル庁」と日本デジタル化計画、暗号化キーが北京にあるサーバーを経由しているオンライン会議ツール「Zoom」、生体識別情報を自動収集する「TikTok」、政府サービスを請け合うのは国内ではなく外国企業、デジタルに明るくない自治体首長と国内外のIT企業が決定権を持つ「スーパーシティ」など。
・マネーが狙われる
 日本はいまだにキャッシュレス決済率が約3割(2020年)と、世界でも稀に見る現金大国です。規制緩和により推し進められようとしているのが、スマホ決済による「キャッシュレス化」、個人情報からはじき出される「信用スコアシステム」、外資と国内大企業が喜ぶ「デジタル給与」、生活保護や年金を廃止して導入される「ベーシックインカム」、各国が進めるデジタル通貨と最終ゴールである「世界統一デジタル通貨」、秒速で決済完了する「体内マイクロチップ」、デジタルマネーが社会の隅々まで拡がった後にやってくる「デジタル財産税」など。
・教育が狙われる
 日本政府が力を入れる「GIGAスクール構想」、これにより膨大な生徒たちの個人データをグーグルなどのビック・テックが収集します。個人情報保護ルールは緩められ、学校の敷地に5Gの基地局が建てられ、教師は全国で1教科ごとに一人いればよいという状況になります。その先にあるオンライン教育ビジネスでは、考えつく限りの経費を削減した後に、子供たちと学校そのものを「サイバー空間」に移動させ、その土台となるチャータースクールを運営するといいます。教育の中身もデジタルで管理されていき、「デジタル先生、AI教師」のみで生身の先生はいらなくなります。「タブレットがないと、全部自分の頭で考えないといけない」という状況になって、考える力が養われなくなります。

 社会がデジタル化することで、社会課題が解決されたり、便利さが増すという側面はあるけれども、パンデミックなどの緊急事態に乗じて、一部の専門家しか理解していない急ピッチな法改正・デジタル改革により、私たちの個人情報や主権が奪われていきます。デジタル改革は必要ですが、あせってはいけません。国産のプラットフォームを育てたり、国民に選択肢を提示したり、国民の主権を維持したまま運用できるように制度設計していかなければならないと思います。

📚 国連の正体 99%の日本人が知らない世界の裏側
著者:藤井厳喜
発売日:2021年1月22日

おすすめ度:

評価 :4.5/5。

国連の正体

 日本でも国連をめぐるニュースがよく伝えられます。「国連委、日本に子ども虐待対策強化求める」「国連の人権専門家、報道の独立性に対する重大な脅威を警告」「国連委が、元慰安婦への補償不十分として、日本政府に遺憾の意」などなど・・・。日本にも問題が全くないわけではありませんが、国連の日本への要求はまるで、人権を抑圧する独裁国家への改善勧告のように聞こえます。以下、本書の要点です。

  • 国連は第二次世界大戦の戦勝国(連合国)が中心に創った組織であり、日本などの敗戦国にとっては極めて不公平で不利な仕組みを今日も持っている。
  • the United Nationsは連合国のことであり、戦後に外務省がインチキな訳語を作って、日本人に紹介した。チャイナでは連合国という漢字を使っている。
  • 国連憲章の中に「the United Nationsの敵だった国々(日本やドイツ)が不穏な動きを見せたと判断した場合には、国連の承認なしに(安全保障理事会にかけることなく)いつでも自由に軍事攻撃を加えてもよい」という主旨の敵国条項が、現在も存在している。
  • 「国連が、世界平和のために貢献している、崇高で素晴らしい国際組織である」という日本人の国連幻想と国連信仰は、もはや滑稽を通り過ぎて悲惨である。国連は、加盟国に命令を発する権限は持っておらず、実態は「おしゃべりフォーラム」か「国益を代表して国家間で喧嘩をする場所」に過ぎない。
  • 国連が防ぐことができた戦争はないし、そもそも国連には戦争や侵略を止める能力も意思もない。
  • UNESCOなどの国際機関は、組織を私物化し、膨大な予算を浪費する国際高級官僚という名の寄生虫の巣窟となっている。腐敗や無駄遣いは、国連本体はもとより、国連関連の専門機関すべてで行われている。
  • WHOはチャイナに忖度して世界中に危険な感染症を拡散させてしまった。
  • 日本を敵視する南北朝鮮やチャイナが、日本を貶めようとプロパガンダに励んでいる一番の表舞台が国連である。国連は、各国が自らの国益を増進するために利用する機関であり、平和の殿堂などではない。
  • レーガンやトランプに代表されるアメリカの保守派、愛国者は、国連が共産主義勢力が大きな力をふるう場所になってしまっており、国連批判を強めている。そもそも国連という組織は、共産主義に極めてシンパシーを感じ、アメリカをソ連の属国にしかねない危険な政治家フランクリン・ルーズベルトが大統領であったアメリカが、ソ連と共謀して創った組織であることを、アメリカの愛国者は知っている。
  • 国連傘下のさまざまな委員会は、世界の極左集団の集まりと化している。日本からは、朝鮮総連や日弁連(日本弁護士連合会)が国連で反日ロビー活動をしている。

 国連において戦う姿勢を持つこと、脱国連外交を強化すること、日本からの資金支出に際しては、厳密な監査を自ら行う、などが日本にとって必要ということです。マスコミの流す情報を鵜呑みにせず、WHOなどの権威におもねらず、その情報の裏をとって自ら考えることが重要ですね😬